1. 認知力の研究プロジェクト「CDC脳の健康推進イニシアティブ」
2. 脳の老化現象
3. 主な研究ハイライト

１．認知力の研究プロジェクト「CDC脳の健康推進イニシアティブ」

　保健所など公共保健機関が推進するキャンペーンで、「ソファをおりて、体を動かそう」といった呼びかけを、見かけたことはありませんか。これまで気にとめていなかった人は、別の観点から専門家の意見に耳を傾けてみるとよいかもしれません。

　体をアクティブに動かすことで心臓血管の危険因子が減少し、同時に脳の健康も維持できます。脳の認知力を維持するために、さらに有効な方法があるようです。

　「歳をとると知的能力が衰えるのは避けられない」というのが、従来の固定観念でした。ところが、この長年にわたる考えが間違っていたことが、最近明らかになったのです。

　研究結果を見直したところ、認知力を維持するためには生活スタイルの変革が効果的だとわかり、公共保健機関が注目しています。この分野の研究はまだ十分とは言えないものの、体重・血圧管理、適度な運動、地域社会との関わりなどを取り入れた生活が、脳の健康維持に役立つことが報告されています。すでに多くの人が、体と心の健康のために始めていることばかりです。

　「心臓にとってよくないことは、脳にもよくないことになる。」とジョン・ホプキンズ医科大学認知神経科学科　マリリン・S・アルバート学部長は言っています。

健康な認知力とは

　「認知が健康であるとは」の統一定義は、まだ存在しません。全容を説明するため、研究者たちが知恵を絞っている段階です。なかでも最近の出版物で、米国国立健康研究所 ^（１）ほか大学研究機関が参加するイニシアティブCEHP（認知力と感情の健康推進プロジェクト）^（２） が、積極的な「認知力の健康」の定義を述べています。

　「健康な認知力とは、単に疾病がないという状態ではない。認知力の『多面構造』そのものが、維持され、発達を続けていくこと。」（CEHP分析委員会ヒュー・H・ヘンドリー委員長）

　「そうした認知力の『構造』があってこそ、高齢者の社会参加、目的意識の継続、自立、身体機能の回復などが可能になる」と、ヘンドリー教授は説明しています。同教授はインディアナ大学加齢研究所の精神医学教授で、教授が率いるCEHPチームは、２００６年１月アルツハイマー協会機関誌^（３） に「アルツハイマー症と認知症」と題する論評を発表しています。

　認知障害とは、記憶力、言語理解力や会話能力、物事を認識する能力の問題と絡み合っています。認知力の低下は、加齢に伴う衰えのほか、軽い認知障害、そして認知症の患者に見られます。症状はそれぞれに異なり、必ずしも特定の疾病の進行段階とは限りません。認知力を維持している高齢者の多くにも、情報処理速度の低下、軽い記憶障害といった症状が見られることは事実です。

　興味深い話をご紹介しましょう。認知症でなかった高齢者の脳を病理解剖すると、アルツハイマー症や認知症患者と同じ病変が見受けられる場合があるそうです。なぜ微細な脳の変化の影響を受ける人と受けない人がいるのか、その理由はまだ解明されていません。一部の研究者は、教育や教養、社会や余暇活動への参加などが、認知力の『蓄積量』と関連があると見ています。たとえば、「神経学と神経科学の最新報告書」 ^（４）２００４年９月号で、N．スカーミアス氏が次のように述べています。

　「認知症に関与する病理変化が引き起こる際、認知力の『蓄積量』が能力低下の歯止めとなると思われる。また高学歴の人ほど精神的刺激を求める傾向があると、アルバート氏が指摘しているが、過去の学歴ではなく、精神面でアクティブであり続けることが大切ではないか。」

　国立老化研究所^（５） の研究によると、認知症や似たような症状を招く要因が約１０項目あるそうです。精神的苦痛、身体的疾病、投薬、栄養障害、社会的・文化的制約、アルコール依存症などで、なかには改善できる項目もあります。

認知力の健康維持

　「明らかになってきたのは、高血圧と糖尿病が後年になって認知症を引き起こすリスクを高める可能性が高いこと。さらに、運動不足、社会への不参加、高コレステロール、喫煙なども、リスク要因となる」と、慢性病予防・健康促進国立センター^（６）成人地域健康部門　疾病管理予防センター健康管理高齢化研究部のデービッド・サーマン医師は説明します。研究者たちは、社会参加や地域との関わりが重要だと信じていますが、この分野の研究はまだ十分とは言えません。

　「認知力の健康維持には、運動と社会参加、そして心臓血管と密接な関係がある食生活、これらが極めて重要だということははっきりしている」と、サウス・カロライナ大学加齢研究所研究所^（７） ジェームズ・N・ラディツカ所長は述べています。これは、２００５年６月に開催された「認知症予防国際会議^（８） 」（アルツハイマー症協会後援）の「認知と感情の健康プロジェクト」のテーマに取り上げられました。

　「心臓疾患のリスクは、同時に認知力低下のリスク」と述べるのは、前述インディアナ大学ヘンドリー教授です。「高血圧症は認知力低下を招く可能性が高いので、高血圧の治療は認知症予防につながる。」

　ヘンドリー教授は、次の説も述べています。「様々な生活スタイルを分析したところ、認知力低下の予防策としてもっとも有効なのが運動との結果が明らかになった。」しかし、他の科学者は、この説を特定するにはデータがまだ十分でないと言います。

　さらにヘンドリー教授はCEHPの研究に基づき、うつ病と心理的要因に何らかの関連があると示唆します。精神面のサポートや社会ネットワークを通じて、うつ病やストレスを予防・軽減することで、認知力低下を予防できるそうです。しかし一方で、「健康的な生活を送っていても、認知力が低下することがある」と、同教授は警告します。

　心臓、そして脳にとってよい食生活を送ることは大切ですが、栄養と認知力の関連性は複雑すぎるので、はっきりとした結論を導きだすことは難しいと、多くの科学者は見ています。ラディツカ氏によると、「心臓の健康のためによい生活と食生活が、栄養面で認知力に何らかの関連があるということしかわかっていない」そうです。

公共保健機関の役割とは

　「認知力の健康維持に公共保健機関が携わるのは、今がよいタイミング」と、サーマン医師は言います。「認知力の低下を招く条件と要因について、私たちは理解を深めたからだ。特にブーマー世代が高齢化を迎える今、その重要性をますます強く認識している。もうひとつ重要なことは、予防手段がわかってきたことだ。」

　「私たちは次の段階に進みつつある。NIHや他の機関の研究から得た知識を、地域社会での実践に移していっている。こうして、アメリカ人の日常生活を変えていきたい」と、CDC^（９） (疾病管理予防センター)健康管理・加齢研究部門リンダ・A・アンダーソン主任は言います。

　前述のサウス・カロライナ大学ラディツカ所長によると、「心臓や血管疾患の典型的要因は、認知機能の低下に関連するということが明らかになってきた。そして脳疾患としてもっとも有名なアルツハイマー症と血管疾患に関連がある可能性も出てきた。」

　研究者たちは、動物を使った研究によって生活スタイルが脳に与える影響のメカニズムをつきとめました。マウスを使い、栄養管理された食生活、規則正しい運動、脳に刺激となる活動などの条件を変えて、実験を行っています。

ブーマー世代の意欲を引き出す

　では、ブーマー世代が心臓や血管疾患のリスクを減らすための意欲を引き出し、定期的な運動や社会活動に携わるにはどうすればよいでしょうか。公共保健機関が発信するメッセージは、特に目新しい内容でないにも関わらず、実際には大勢の人が注目しています。ASA (全米加齢協会)がインターネット上で発信する健康促進情報「よく生きる、長く生きる」に、次の文章があります。「今後予測される高齢者の増加、さらに６５歳以上の成人の８８％が少なくともひとつは慢性疾患を抱えている事実をふまえ、高齢者の運動不足はもはや個人の問題ではなく公共保健の課題となっている。」

　CDCが作成したこのウェブサイト（www.asaging. org/cdc/index.cfm）の目的は、高齢者に関わる専門家を対象に、認知力・うつ病・そのほか脳の健康についての教育情報を提供することです。ウェブサイトには、７５歳以下の女性の２人に１人、男性の３人に１人が、まったく運動を行っていないとの結果が掲載されています。

　健全な認知力を維持するための運動は、どの程度の頻度・内容・時間が必要なのか明らかではありません。しかしながら、ウォーキングやサイクリングなどの有酸素運動、あるいは有酸素と筋力トレーニング運動の組み合わせにより、認知力が向上することは明らかです。

　CDC栄養・運動部門デビッド･ブラウン行動科学上級研究員は、公共機関が提供する健康プログラムで高齢者の運動を推進することができると言います。ひとりひとりの関心や必要性に応じた幅広い種類の運動プログラムを提供し、なおかつ安全面のサポートも行えば、高齢者は自分の運動能力への自信を取り戻してもっと体を動かすはずです。

　「こうした活動には地域のサポートが欠かせない。データに基づく指導を行えば、運動量を効果的に増やすことができる」と、ブラウン研究員は述べています。

　「地域の公共機関が先導して、高齢者の意識向上キャンペーン、運動施設へのアクセス改善、地域内の運動への公的サポートを実施するべきだ。さらに、個人の行動や生活パターンの改善に向けた戦略を立案し、実際に運動に取り組む際のアドバイスやサポートを行うとよいだろう。」

　ブーマー世代は、定年後の様々な計画を持ち、第二第三のキャリアに就く人も多いため、特に運動に対する意識づけが必要です。アルツハイマー症協会医療科学部門ウィリアム・シーズ副部門長は、次のことを強調します。「自分の夢や計画を実現させるためには、認知力の健康が不可欠。皆さんの世代が直面する最大の危機、それは長生きをしてアルツハイマーを発症する人が多いことかもしれない。」

　ナンシー・オルドリッチは、メリーランド州シルバースプリング市「エイジング・オポチュニティーズ・ニュース^（10）」 編集者。本稿はASA疾患管理予防センターのメディア・プロジェクトの一環で、ウィリアム・F・ベンソン氏がプロジェクト・マネージャーと編集委員を兼任。完全版（各団体の連絡先や出典を掲載）は、ウェブでごらんいただけます。www.asaging. org/media/cdc.cfm

２．脳の老化現象

　通常の認知力の衰えと、軽度な認知機能障害や認知症はどう違うのでしょうか？

　加齢に伴う通常の認知力の低下は、脳の縮小と神経細胞の活動の変化が原因だというのが、科学的見解です。こうした衰えは認知症とはまったく別のもので、日常生活や社会性を損なうことはありません。多くの高齢者は、軽い衰えにうまく適応・対処しながら毎日の生活を送り、社会性を維持しています。

　「高齢者の認知力低下は、ある特定の認知プロセスに限られていることが、多くの研究によって明らかになった」と、インディアナ大学加齢研究所ヒュー・C・ヘンドリー教授は述べます。

　「言語的認知力は損なわれないのに、特定の語群が思い出せないといった症状は健康な高齢者にも見られる。認知機能の一部の領域では、老若の差がまったくない。」

軽度の認知機能障害

　神経細胞が死滅するに伴い、軽度の認知機能障害(MCI: mild cognitive impairment)、すなわち認知障害や記憶障害が表れる場合があります。MCIの患者数はアルツハイマー症の３～４倍で、同年代に比べて記憶力が低下しているにも関わらず、言語、理論的思考、問題解決、車の運転などの能力があまり損なわれないのが特徴です。MCIの高齢者は日常生活を普通に送ることができる一方で、会計や経理、行事の運営、意思決定などができません。MCIにかかっているかどうか、連続的な神経心理学テストで診断できるとヘンドリー教授は言います。MCI患者の認知力の衰えは、時間の経過とともに表れるからです。

　MCI患者が全員、必ず認知症に移行するとは限りませんが、他の成人に比べてリスクが高いことは事実です。６５歳以上のMCI患者の約４０％が、３年以内に認知症を発生したという調査報告もあります。

　脳細胞がたくさん死滅しないと、認知症は発生しません。認知症は単独の病気を指すのではなく、知的社会的機能や日常生活の低下をきたす脳障害が複数組み合わさった状態のことです。記憶、言語、認識、論理的思考、判断といった能力のうち、２つ以上が欠落すると、医学的に認知症の診断が下されます。

　原因として、脳脊髄液が脳にたまる正常圧水頭症、甲状腺機能異常、特定のビタミン欠乏などがあります。高齢者がうつ病になると、認知症と似た症状を呈する場合もあります。アルツハイマー症協会の推測によるアルツハイマー症患者は全米４５０万人。人口調査に基づく予測では、２０５０年までに患者数が１２００万～１６００万人に増加する見込みです。

　アルツハイマー症協会のルウィン･グループ ^（11）が２００４年に実施した、米国の高齢者向け医療保険制度「メディケア」の分析調査によると、６５歳以上の人口が１３％に満たないにも関わらず、アルツハイマー症が受給対象の３４％を占めています。（ナンシー・オルドリッチ執筆）

３．主な研究ハイライト

高齢者の脳の健康について、最近の主だった研究を集めました。

• ウォーキングなどの運動を取り入れた生活によって、認知機能を維持。
  R.アボット調査、J.ウーヴ研究。「米国医療協会発行学会誌」Journal of the American Medical Association (JAMA) 2005年９月22／29日号より。
  
  
• 肥満とアルツハイマー症や認知障害との関連性。
  M.キヴィペルト、「神経科学の記録」（Archives of Neurology） ２００５年１０月より。
  
  
• 社会との関わりが認知力の衰えを防止。
  米国加齢研究所(National Institute on Aging)の資金で運営されているシカゴ健康加齢プロジェクト(Chicago Health and Aging Project)より。
  
  
• 若いときをすごした家庭や地域の社会・経済水準の高さが、高齢になってからの認知力と関連。ただし、アルツハイマー症発生率や認知力の低下率との関連性は見られない。
  R.S.ウィルソン、「加齢の実験的調査」(Experimental Aging Research)２００５年１０月、および「神経科疫学」（Neuroepidemiology）２００５年６月より。
  
  
• 記憶力トレーニング、詳しくは「自立して活発な高齢者向け先進的認知力トレーニング（ACTIVE: Advanced Cognitive Training for Independent and Vital Elderly）」を臨床試験で使用したところ、最低でも５年間効果が持続。
  F.W.アンヴァーザグトほか、JAMA２００６年１２月２０日号より。
  
  
• 喫煙によるリスク増大、特に知能低下や認知症の原因になるという最近の報告。
  米国神経科学障害・脳卒中研究所(National Institute of Neurological Disorders and Stroke)によると、喫煙によってアテローム動脈硬化(動脈内に血小板が蓄積される)やその他の血管のリスクが高まり、同時に認知症のリスクも増大。（ナンシー・オルドリッチ調べ）